EAP

公開日：

2025/09/30

更新日：

2026/05/15

【2025年最新版】EAPサービスの比較9選！サービスの選び方や提供内容などもご紹介

エムスリーヘルスデザイン編集部

EAPサービスとは

EAP（Employee Assistance Program：従業員支援プログラム）サービスとは、従業員が抱えるメンタルヘルス・仕事・家庭における課題を支援する仕組みを指します。仕事における不調だけでなく、家庭や人間関係などの悩みなども対象ですので、従業員のメンタルヘルスを総合的にケアできる魅力があります。

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EAPサービスを導入するメリット

次にEAPサービスを導入するメリットについて、それぞれ詳しく説明します。

生産性の向上

EAPを利用すれば相談窓口を設けられるため、問題への早期対応が可能です。従業員のメンタルヘルスケアを行えるため、従業員は心身のバランスを保ちやすくなり、パフォーマンスの向上や業務効率化が期待できます。その結果、全体の生産性向上につながるでしょう。

離職防止・エンゲージメント向上

従業員はキャリアや人間関係のトラブルなど悩みや問題を抱えることがあるでしょう。そのような場合に備えてEAPを導入しておけば、悩みや問題の早期解決が可能なため、メンタルヘルスの不調による離職リスクが防げます。

またEAPの導入や離職者の減少から、社会的な信頼が高まりエンゲージメント向上にも役立つでしょう。

企業リスクの軽減

従業員にメンタル不調が見られる場合、労災や職場でのトラブルなどが起こりかねません。しかし、EAPサービスを導入しておけば、これらのリスクに対して事前に対処できます。

例えば、従業員のメンタルにおける問題点を解決しておけば、良い職場環境作りが可能です。またトラブルが見られる場合でも早期に従業員が相談することで、大きな問題への発展が防げるでしょう。

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EPAサービスを導入するデメリット

EAPサービスを導入するデメリットについて、それぞれ詳しく説明します。

従業員がサービスを利用しないリスク

プライバシーの懸念があることやEAPサービスの存在や内容を知らなければ、従業員がサービスを利用しない可能性があります。利用率が低ければEAPの効果も薄れてしまい、思ったような費用対効果が得られないでしょう。

効果測定が困難

EAPの導入目的は従業員のメンタルヘルス改善や職場環境の向上の場合が多いですが、これらの点は定量的な成果として測定することが難しい場合があります。

例えば、ストレスの軽減や職場の雰囲気の変化は主観的な感想となり、明確なKPIに落とし込みにくいです。またメンタルヘルスの改善や離職率の低下などはすぐに効果として現れないため、効果検証は慎重にするべきでしょう。

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内部EAPと外部EAPのメリット・デメリット

EAPには、社内に窓口がある「内部EAP」と社外に窓口がある「外部EAP」があります。それぞれのメリットやデメリットについてご紹介しましょう。

内部EAPのメリットは、以下の通りです。

内部事情や自社のニーズに沿った施策の実施が可能
人事部門や産業医と連携しやすい
移動せずに社内で気軽に相談可能

しかし、内部EAPには以下のようなデメリットもあります。

従業員を支援するスタッフが常勤するためコストがかかる
スタッフが不在の際に対応が難しい
社内の人材のため、相談がしづらい場合がある

一方で外部EAPのメリットには、以下の点が挙げられます。

低コストで利用できる
ストレスチェックや研修などの付帯サービスが利用可能
幅広い分野で相談可能

しかし、外部EAPの場合、サービス提供者によっては社内の細かい事情把握の把握が難しい場合がある点がデメリットです。内部EAPと外部EAPではそれぞれメリットやデメリットが異なるため、自社のニーズや課題にあったサービスを取り入れましょう。

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EAP導入の背景

EAP導入の背景には、改正労働施策総合推進法や労働安全衛生法などの法整備の進展があります。法務のリスクを防ぐために、自社でEAPサービスを導入する企業が増えています。

また悩みの多様化や社内の人材不足から、外部EAPも活用するケースも多く見られます。

EAPサービスの主な提供内容

EAPサービスの提供内容は幅広くありますので、それぞれ詳しく説明します。

カウンセリング

カウンセリングは、臨床心理士や公認心理師などの専門家による対面や電話、オンラインでの個別相談などがあります。心身の健康や職場の人間関係、プライベートのトラブルなど幅広く対応可能です。守秘義務があるため、仕事やプライベートでも安心して相談できます。

各種研修

従業員や管理職向けの研修には、以下のようなものがあります。

メンタルヘルス研修
マネジメント研修
キャリア研修
コミュニケーションスキルのセミナー

様々なニーズや課題に対応できるように、幅広い領域のコンテンツを提供している事業者も多いです。そのため従業員が抱える課題を解決したり、管理職に求められるスキル養成に役立ったりするなど利便性に優れています。

ハラスメント対策支援

ハラスメント対策支援では相談窓口の設置のほか、社内調査支援や教育研修などの提供があります。パワハラやセクハラ、マタハラなどの未然防止や早期対応につなげられるでしょう。

産業医との連携支援

産業医は、一定の基準を満たした事業所では設置が義務化されています。EAPサービスの提供事業者と企業の産業医が情報共有、連携して従業員や職場を支援できます。より実効性の高いサポートが行えるため、メンタル不調者の対応や職場復帰の支援の向上が見込めるでしょう。

各種サポート

各種サポートでは、職場に定着できるように以下のような支援を提供している場合があります。

育児・介護・病気治療などと仕事の両立の支援
休職した社員の復帰のサポート

従業員のライフステージや健康状態に応じて柔軟に支援を行い、離職防止やパフォーマンス維持につなげています。また職場環境の課題を把握したうえでの改善や予防の支援、コンサルティングの提供も可能なサービスもあります

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EAPサービスの比較ポイント

EAPサービスの比較ポイントを把握しておけば、自社に適切なサービスかどうか判断しやすくなります。そこで、EPAサービスを比較するときのポイントについて詳しく説明します。

提供サービス範囲と自社課題の適合性

EAPを提供している会社によって、サービス内容が異なります。そのため、まずは自社の課題を整理して必要な機能を備えているか、課題は解決できるのかを確認しましょう。

専門人材の質

相談対応は、臨床心理士や公認心理師、産業カウンセラーなどの資格者が行うのかどうか確認も重要です。EAPを利用すれば、以下のような専門人材による支援受けられるサービスが多いです。

公認心理師や臨床心理士によるカウンセリング
産業カウンセラーによる人間関係や悩み相談
保健師によるメンタルヘルス不調者への対応

担当者が利用目的にあった専門家でなければ自社の問題解決が難しいため、どのような人材が在籍しているのか確認しましょう。また職場対応に熟知した専門家が対応するかも確認が必要です。導入効果の測定のサポート体制

EAPの効果の把握や報告には、利用実績のレポートや分析機能が使われます。具体的には、以下の項目が確認されます。

利用件数の月次・年次レポート
相談内容の傾向分析

相談チャネルの多様性

従業員が相談しやすいように、複数のチャネルで相談できることや24時間対応の仕組みがあるのかも確認しましょう。代表的な相談手段は、以下の通りです。

電話相談
メールやチャット、アプリでの相談
対面カウンセリング
オンラインカウンセリング

多様な働き方や年代に対応できる相談手段があると、利用率も向上するでしょう。

セキュリティ体制

EAPでは、プライベートな情報を取り扱うため、信頼性や安全性が担保されている必要があります。そのため、匿名で利用できるかやプライバシーポリシーはどうか、ISO27001の認証取得などの情報管理体制はどうかなどを確認しましょう。

導入・運用コスト

EAPは基本的に月額制または年額制で、契約する従業員数や提供サービス内容により価格が変わります。そのため、導入前に利用したいサービス内容と予算はどのくらいかけられるのかを明確にしましょう。

費用と提供されるサービス内容のバランスを比較して、自社にあったEAPを取り入れる方法がおすすめです。

関連記事：EAPの費用完全ガイド｜料金相場・内訳からコストを抑えるポイントまで

導入実績

導入企業の実績は、信頼できるのかの判断材料となります。そのため、自社と類似業種や同等の規模の事業所での導入実績を確認しましょう。

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参考：厚生労働省「職場におけるパワーハラスメント対策が事業主の義務になりました！」

EAPサービスのおすすめ9選

最後に、EAPサービスのおすすめをご紹介します。ぜひ参考にしてください。

エムスリーヘルスデザイン

エムスリーヘルスデザイン株式会社が提供する従業員支援プログラムは、従業員やその家族に対して1次予防～3次予防まで一貫したメンタルヘルスを提供するサービスです。従業員の家族でもメンタルケアを行いますので、プライベートな問題でも解決できる大きなメリットがあります。

また管理職の方に対しても、専門家である担当心理士が企業の体質改善に向けてアドバイスしますので、より実効性のある施策が期待できます。

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サービスサイト：https://m3hd.co.jp/service/mental

ティーペック

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