2026年版|若手社員の離職を食い止める!健康経営とD&Iの戦略的アプローチ 読み込まれました

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公開日:

2026/03/04

更新日:

2026/03/13

2026年版|若手社員の離職を食い止める!健康経営とD&Iの戦略的アプローチ

吉田瞳(保健師、看護師、第一種衛生管理者)

2026年版|若手社員の離職を食い止める!健康経営とD&Iの戦略的アプローチ

2026年版|若手の離職を食い止める!健康経営とD&Iの戦略的アプローチ

「せっかく採用した新入社員が、3年経たずに辞めてしまう……」

多くの企業の人事担当者が抱えるこの悩みは、現在の労働市場においてより深刻化しています。少子高齢化に伴う人材不足の中、若手社員の離職は単なる欠員ではなく、企業の将来性を揺るがす大きな損失です。

本記事では、若手社員の離職理由を深掘りし、定着率を高める戦略を解説します。さらに、データ活用による離職予兆の可視化や、管理工数を大幅に削減しながら組織を活性化させる具体的な仕組みについてもご紹介します。

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若手社員の離職が止まらない本当の理由|2026年の労働市場と現場のリアル

「石の上にも三年」の終焉と、若手社員が求める「心理的安全」

かつての日本企業では「石の上にも三年」という言葉が美徳とされてきました。しかし、現代の新入社員を含む若手社員にとって、キャリアの停滞は最大の不安要素です。「この職場で自分は成長できるのか?」という問いに対し、明確な答えが得られなければ、彼らは迷わず次のステージへと転職を選択します。

彼らが職場に求めるのは、単なる給与条件だけではありません。自分の意見が尊重され、失敗を恐れずに発言や行動ができる「心理的安全」が確保されているかどうかが、定着の鍵を握っています。

最新データで見る「早期離職率」の推移と企業の損失コスト

厚生労働省の調査によると、新規学卒就職者の3年以内離職率は約3割と依然として高い水準で推移しています。直近のデータでも、大卒就職者の32.3%が3年以内に離職しており、1年目での離職も少なくありません。

早期離職が発生した場合、企業が被るダメージは甚大です。採用に要した広告費やエージェントへの紹介料、入社後の教育研修費といった直接的なコストだけではありません。指導に当たった上司・先輩社員の工数、さらには「将来生み出すはずだった利益」という機会損失を含めると、一人辞めるごとにその社員の年収の数倍(約1,000万〜1,500万円以上)の損失が発生すると試算されています。

また、離職が相次ぐ職場では、残された社員の業務負荷が増大し、さらなる離職を招く「負の連鎖」に陥るリスクも孕んでいます。

出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00010.html(アクセス 2026/02/27)

離職の予兆を捉える―身体と行動が発するSOS離職の前兆は「勤怠」と「健診結果」に現れる

離職は決して突発的な出来事ではありません。退職に至る数ヶ月前から、若手社員の身体と行動はSOSを発信しており、それに周囲が早期に気付き、早期に対応することが望まれます。

若手社員が発する離職のSOSサイン。その1つとして顕著に現れるのが、勤怠の乱れです。遅刻や早退が頻発したり、月曜日の欠勤が目立つようになったりするのは、週末で回復できないほど仕事への心理的ハードルが高まっているサインです。これは単なる怠慢ではなく、メンタル不調による生活リズムの崩壊を意味しています。

また、健康診断の結果にも重大な予兆が隠されています。20代であっても、過度な緊張状態が続けば血圧の上昇や急激な体重増減として数値に現れます。特に注意すべきは再検査の放置です。自身の健康を省みる余裕すら失った無気力状態は、離職直前の危険な兆候といえます。これらの変化を自己管理不足と切り捨てず、ストレスに伴う心身の反応として捉え、産業医や保健師による早期の面談やフォローアップを受けられる体制を整えることこそが、若手人材を守るための分岐点となります。

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若手社員が離職を決意する5つのペインポイント

若手社員が職場を去る背景には、共通した「痛み(ペインポイント)」が存在します。

キャリアの不透明感:この会社で5年後の自分を描けるか?

入社後に「自分がどのようなスキルを身につけ、将来どのようになれるか」が見えない状況は、若手社員を不安にさせます。ロールモデルとなる管理職がいなかったり、業務が細分化されすぎて成長を実感できなかったりする場合、彼らは「このままでは市場価値が下がる」と考えてしまいます。

人間関係の壁:上司への忖度や同僚との不調和に疲弊する若手社員たち

上司とのコミュニケーション不全は、常に離職理由の上位です。特に「上司の顔色を伺わなければならない」「相談しても否定される」といった環境や、同僚とのチームワークが欠如している職場は、若手社員の力を削ぎ、退職の決定打となります。

長時間労働の常態化:ワークライフバランスという絶対条件

仕事は人生を豊かにする目的を達成するための手段に過ぎない、というのが現代の若手社員の価値観です。そのため、サービス残業や休日出勤が常態化している環境は、入社前の期待を裏切る大きな要因となります。働き方改革が進む今、適正な労働条件の維持は、選ばれる企業となるための必須インフラといえます。

メンタルヘルスの悪化:孤独感と過度なプレッシャーの正体

責任ある業務を任せることは成長に繋がりますが、サポート体制がないままプレッシャーだけを与えるのは危険です。周囲に相談できる人がいない孤独感は、若手社員のメンタル不調に拍車をかけ、結果として適応障害やうつ病などの診断、あるいは休職・退職に繋がるリスクを高めます。

健康管理体制への不信感:アナログな管理が露呈する古さ

いまだに紙の書類やExcelで健康診断結果を管理している環境は、デジタルに精通している若手社員にとって「情報管理への意識が低い組織」と映ります。自分の健康データが適切に守られ、活用されていないと感じることは、企業への信頼感低下に直結します。こうしたアナログ管理からの脱却は、若手社員の信頼回復だけでなく、人事担当者の工数削減にも直結します。後半では、この課題を解決するデータ一元管理の仕組みを詳しく解説します。

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リモート・ハイブリッド勤務下の隠れた離職リスク

働き方の多様化は柔軟な環境を実現した一方で、若手社員の離職リスクも高めています。画面越しでは指示が不明確になりやすく、自身の業務に関連するメンバーとの連携に心理的障壁が生じがちです。その結果、孤立を深める若手社員が増えています。こうした目に見えにくい「つながりの欠如」を放置することは、早期離職の決定的な引き金になりかねません。

見えない孤独:オンライン会議の裏側で蝕まれるメンタル

出社していれば気づけたはずのちょっとした表情の変化が、画面越しでは伝わりません。雑談の機会が失われたことで、新入社員や若手社員は誰にも相談できずに問題を抱え込みやすくなっています。

評価への不安:出社しないことで「頑張り」が埋没する恐怖

「姿が見えないから正当に評価されていないのではないか」という不安は、若手社員の間に強く存在します。結果だけでなく、日々の業務への取り組みやプロセスを可視化する仕組みが不足していると、疎外感から離職を考え始めます。

セルフケアの限界:仕事とプライベートの境界線が消える弊害

在宅勤務ではオンオフの切り替えが困難になりがちです。深夜までパソコンを開いてしまうなど、睡眠不足や疲労蓄積が起こり、気づかぬうちに健康を損なうケースが増えています。

解決のヒント|誰にも言えない在宅中の悩みを、外部の専門家へ繋ぐ

社内の人間には評価を気にして言えない悩みも、外部の専門家であれば話せるという社員は多いものです。匿名性が担保され、かつ悩みが解決するまで何度でも専門家に相談できる環境の提供は、孤独な環境にいる若手社員にとっての「心の安全網」となります。

離職の兆候を見逃さないために

早期発見が、最悪の事態を防ぐための極めて有効な手段です。以下のサインに人事や管理職は注意を払う必要があります。

  • 社員のモチベーション低下のサイン:
    会議での発言が急に減る、チャットやメールのレスポンスが極端に遅くなる、カメラオフでの参加が増えるといった行動の変化。

  • コミュニケーションの減少:
    以前はあったカジュアルなやり取りや、業務外の相談が消えた時、それは心のシャッターが閉まり始めているサインかもしれません。

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離職防止の鍵は一次予防にあり

若手社員の離職を防ぐためには、不調が表面化してから対処する対症療法ではなく、問題が起こる前に手を打つ「一次予防(未然防止)」が極めて重要です。特に価値観が多様化し、リモートワークが普及した現代では、個人のメンタル、組織の状態、そして健康データを統合的に管理し、異変の予兆をいち早くキャッチする仕組みが求められています。

ここではエムスリーヘルスデザインが提供する、離職防止を目的とした3つのソリューションを紹介します。

ストレスチェックでモチベーション低下を早期発見|職場のストレスチェック+plus

年に一度のストレスチェックを単なる法令遵守の事務作業で終わらせてはいけません。集団分析の結果を深く読み解くことで、離職の引き金となる「部署ごとのストレス要因」や「若手層に共通する不満」を可視化し、組織改善の羅針盤として活用できます。

職場のストレスチェック+plus

  • 圧倒的な導入実績:年間1,400社以上の支援実績に基づき、精度の高い組織分析を提供

  • ハイブリッド環境に対応: Webと紙の併用が可能なため、全社員の本音を漏らさず回収

  • 実効性のある集団分析: 多様な属性で比較分析を行い、離職リスクの高い部署の特定と改善策の立案を支援します。

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コミュニケーション強化と気軽に相談できる外部窓口|EAP(従業員支援プログラム)サービス

社内の1on1ミーティングだけでは、評価を気にする若手社員の本音を十分に引き出すことは困難です。メンタル不調や人間関係の悩みに対し、社外に「逃げ場」としての専門窓口を設置することが、孤独感を解消し定着率を高める鍵となります。相談の内容は厳重に秘匿されるため、若手社員も安心して心の内を明かすことが可能です。

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  • 相談回数無制限:臨床心理士等のプロフェッショナルが、悩みが解決するまで回数制限なしで徹底的に伴走

  • 家族まで手厚くサポート:本人だけでなく家族も利用できるため、生活基盤全体の安心感を高め、会社へのエンゲージメントを醸成

  • 1次〜3次予防を包括:日常の悩み相談から、万が一の休職時の復職支援(リワーク)まで、離職に至らせないためのトータルケアを実現

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健康データDXで「異変」を見逃さない|ハピネスパートナーズ

健康診断の結果や残業時間がバラバラに管理されているアナログな体制では、若手社員が発する微かな不調のサインを見落としてしまいます。点在するデータを一箇所に集めた「健康データ一覧」として可視化し、DX化することで、初めて「予兆」を捉えることが可能になります。

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  • 事務工数を87%削減:面倒な健診予約や未受診者督促を自動化し、人事担当者が「社員との対話」に注力できる環境を創出

  • データの一元管理と見える化:健診結果、過重労働、ストレスチェック等のデータをクラウドで統合し、ハイリスク者を自動抽出

  • 産業医連携のスマート化:データをリアルタイム判定し、紙のやり取りを排除。データ連動による早期の面談勧奨で離職を防止

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若手社員の定着を図る多様性を意識した戦略的アプローチ

若手社員の定着には、個々の多様な属性(ダイバーシティ)を認め、その能力が組織に活かされている状態(インクルージョン)を目指す「D&I」の視点が欠かせません。このD&Iの推進は、若手社員が重視する「自分らしくいられる環境」の構築と密接に関連しており、本コラムで述べてきた心理的安全性を確保する上での土台となります。

多様性を尊重する最大の目的は、個々の特性を「強み」として受容し、組織への貢献実感を高めることにあります。まずは若手社員が企業を選ぶ新たな基準となっている帰属意識の正体から見ていきましょう。

若手社員が企業を選ぶ新基準「自分らしくいられるか(Belonging)」

多様性を認め、一人ひとりが自分の居場所があると感じられる「Belonging(帰属意識)」の醸成された組織は、定着率が高い傾向にあります。現代の若手社員にとって、組織に自分を無理に合わせるのではなく、ありのままの自分が受け入れられているという感覚は、何物にも代えがたい安心感となります。これは単なるスローガンではありません。時差出勤やリモートワークといった柔軟な働き方、ライフステージに合わせた制度の見直しなど、実効性のある裏付けが必要です。

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性的マイノリティや発達特性(ADHD/ASD)への理解と配慮の重要性

性的マイノリティや、ADHD・ASDといった発達特性を持つ社員に対し、個々の特性を障害ではなく「強み」や「個性」として活かせる環境作りが求められています。例えば、過集中という特性をクリエイティブな業務に活かしたり、マルチタスクを避け、一つの業務に注力できる環境を整えたりする配慮が、本人の自己肯定感を高めます。画一的な管理で「普通」を強要するのではなく、それぞれの働きやすさに寄り添う姿勢こそが、優秀な人材の流出を防ぐ防波堤となります。

心理的安全性を数値化する:組織の受容性を測る指標とは

職場の風通しの良さを感覚だけで判断するのは危険です。サーベイや組織診断ツールを用いて、誰もが気兼ねなく発言できる心理的安全性がどれほど確保されているかを数値化しましょう。スコアが低い部署には、上司への過度な忖度や孤立しているメンバーが潜んでいる可能性があります。客観的な指標によって組織の受容性を可視化することで、初めて「どの部署にどのような介入が必要か」という具体的な改善アクションが可能になります。

集団分析で「多様性を許容できている部署」を可視化する

ストレスチェックの集団分析をさらに深掘りすれば、多様な価値観を許容できている「心理的に柔軟な部署」と、同質性を強要する「閉鎖的な部署」の差が明確になります。高い定着率と生産性を両立させている部署のコミュニケーションスタイルや成功事例を抽出しましょう。そのノウハウを全社に展開し、管理職研修の生きた教材として活用することで、組織全体の多様性対応力を底上げすることができます。

離職後のキャリア再構築と成功事例:アルムナイ(退職者)ネットワークの価値

一度辞めたら関係が終了するという従来の考え方は、労働市場の流動性が高まる現代において大きな損失となります。退職を「関係の終了」ではなく「新しい関係の始まり」と捉え直すことが、企業のブランド力と採用力を高める鍵となります。

「辞めたら敵」はもう古い:退職者が「最強のリファラル採用源」になる

円満に退職した元社員(アルムナイ)は、自社の文化を深く理解している貴重な理解者であり、外の世界で経験を積んでいる彼らとの繋がりを維持することは、単なる交流以上の価値を生みます。彼らが社外で自社の魅力を語る広報大使となることで、信頼性の高いリファラル採用を呼び込む強力なチャネルへと成長し、企業の採用ブランディングを根底から支える力となります。

 成功事例:離職後にスキルアップし、再び自社へ戻る「ブーメラン社員」

他社を経てスキルアップした元社員が再び自社へ戻る、いわゆるブーメラン採用は、組織に外部視点を取り込み、硬直化を防ぐ成功事例として注目されています。即戦力としての期待はもちろん、こうした「挑戦や出戻り」を公に歓迎する文化は、現役の若手社員にとっても、いつでも戻れる場所があるという安心感に繋がり、結果として組織全体のエンゲージメントを高める好循環を生み出します。

円満退職の条件:退職理由を「不健康・メンタル」にさせない企業の責任

アルムナイ・ネットワークが機能するための絶対条件は、退職が前向きなステップであることであり、心身を壊して去った社員が再び自社を応援することはありません。企業には、社員が離職を選択する場合でも、それを心身ともに健やかな状態で送り出す責任があります。退職理由を不健康やメンタル不調にさせないことこそが、企業のブランド価値を守り、持続可能な関係性を築くための最低限のマナーといえます。

まとめ|若手社員に選ばれ続ける「ウェルビーイング企業」への転換

若手社員の離職は一過性の人事課題ではなく、企業の存続を揺るがす重大な経営リスクです。彼らが職場を去る背景には、キャリア、健康、多様性といった価値観のミスマッチが潜んでいます。これからの時代、優秀な人材を惹きつけ定着させるためには、従来の常識を脱却し、社員の心身の充足を経営の軸に据えた「ウェルビーイング組織」への転換が不可欠です。

「守り」の労務から「攻め」の健康経営へ

企業が生き残る鍵は、問題発生後に対処する「守り」の労務から脱却し、不調を未然に防ぎ個人の力を引き出す「攻め」の健康経営へシフトすることにあります。

現代の若手社員は、データに基づく公正な評価、多様性が受容される心理的安全性、そして専門家へ即座に相談できるサポート体制を求めています。これらを整えることは単なる福利厚生ではなく、将来の採用・離職コストを削減するための戦略的投資です。一人ひとりを尊重する姿勢が可視化されてこそ、社員の心に、この会社で働き続けたいという強いエンゲージメントが育まれます。

エムスリーグループの知見で離職率低下と生産性向上を両立する

エムスリーヘルスデザインは、日本最大級の医療専門サイトを運営するエムスリーグループの一員として、膨大な医療知見と最新のテクノロジーを掛け合わせた独自のソリューションを提供しています。若手社員の離職を食い止め、活気ある職場を作るために、「ハピネスパートナーズ」「EAP(従業員支援プログラム)サービス」「職場のストレスチェック+plus」という3つの柱で貴社の変革を強力にバックアップします。

  • ハピネスパートナーズ:アナログな管理による異変の見逃しをゼロにし、データに基づいた早期介入を実現します。

  • EAP(従業員支援プログラム)サービス:相談回数無制限という圧倒的な安心感によって、リモート環境下でも若手社員のメンタルを孤立させません。

  • 職場のストレスチェック+plus:年間1,400社の分析実績をもとに、多様な個性が共存できる受容性の高い職場への改善をガイドします。

若手社員が将来への希望を持ち、心身ともに健やかに働ける環境作りは、結果として組織全体の生産性を飛躍的に高めることにつながります。若手社員の離職を食い止め、活気ある職場を作るために、エムスリーヘルスデザインのトータルソリューションをぜひご活用ください。まずは貴社の課題に合わせた最適な解決策をご提案します。お気軽に資料請求・お問い合わせください。

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