新型うつ病を理解し、対応する「新型うつ病の社員への対応に、正解が分からず悩んでいる」「従来のうつ病と同じように配慮しているつもりなのに、かえって現場が混乱してしまう」そんな戸惑いを抱える人事・総務・管理職の方は、決して少なくありません。近年、「新型うつ病」と呼ばれる状態を訴える従業員への対応をめぐり、・休職や復職の判断・業務配分や配置転換・職場内の不公平感への配慮など、企業側の対応がこれまで以上に難しくなっています。本記事では、「新型うつ病」とは何かを整理したうえで、企業としてどのように理解し、どのような対応を取ることが望ましいのかを、実務の視点から分かりやすく解説します。「メンタルヘルス不調者対応の勘所」資料をダウンロードする※エムスリーグループのサイト（go100.jp）へ遷移します新型うつ病とはこの章では、いわゆる新型うつ病について整理します。新型うつ病は正式な病名ではないまず大切な点として、「新型うつ病」という名前は、医学的に決められた正式な診断名ではありません。医師やメディアが使うことのある便宜的な呼び方で、実際には、うつ病や適応障害、ストレス反応、性格や考え方の傾向が強く影響した抑うつ状態などが混ざって見えている状態を指していることが多い言葉です。新型うつ病には個人差が大きいこの言葉が使われる背景には、従来イメージされてきたうつ病と少し違う特徴がみられる場合があります。たとえば、仕事や学校など「義務・評価の場」ではつらくなる休みの日や好きなことをしている時は比較的元気「自分が悪い」というより「環境や周囲がつらい」と感じやすい怒りっぽさ・不満・疲れやすさが前に出るこうした状態をまとめて、便宜的に「新型うつ」と呼ばれることがあります。ただし、これが当てはまらない人も多く、個人差がとても大きいことが重要です。新型うつ病は甘えではない誤解されやすい点ですが、「新型うつ」と言われる状態は、怠けや気の持ちようではありません。ストレスへの反応や心の疲れ、考え方や対人関係のクセ、環境とのミスマッチが重なって、心と体がうまく動かなくなっている状態です。「やる気が出ない」「逃げたい」という感覚も、本人が意図的に選んでいるわけではありません。「新型うつ」は診断の過程の状態「新型うつ」と言われた時点で、診断が確定しているとは限りません。これから、本当にうつ病なのか、ストレスが原因の適応障害なのか、双極性障害（躁うつ病）の要素がないか、発達特性や生活リズムの影響がないかなどを、主治医が時間をかけて整理していく段階です。そのため、診断名や治療方針が途中で変わることも珍しくありません。これらの事実を理解し、会社側は焦らず状況を見守る姿勢が求められます。エムスリーヘルスデザインの「EAPサービス」資料をダウンロードする参考：厚生労働省「こころの耳 いわゆる新型うつの理解と対策は？」https://kokoro.mhlw.go.jp/mental-health-pro-qa/mh-pro-qa003/新型うつの従業員に対する初期対応いわゆる新型うつの傾向が見られる従業員への対応として、初期対応がとても重要です。どのような点に注意すべきか、順にみていきましょう。状況把握は「評価」ではなく「整理」で最初に、新型うつが疑われている従業員のおかれている状況を詰問せずに、事実確認として整理します。現在の症状（集中力低下、疲労感、意欲低下など）仕事のどの場面が一番つらいか体調が比較的安定する時間帯・状況医療機関受診の有無主治医の指示（就業可否・配慮事項）この際に、決して「本当に働けないの？」「甘えていない？」などの声掛けはせず、「どの業務が一番負担になっていますか？」などと事実を整理する方向で確認をしましょう。診断名を深追いしない新型うつか、うつ病かを会社が判断しようとしないことも重要です。医療判断は主治医・産業医に委ねましょう。いわゆる新型うつの傾向が見られる職員に対しての会社の役割は「働ける条件を調整できるかどうか」の検討です。新型うつの従業員に対する就労上の配慮初期対応としての情報収集がある程度完了したら、会社は就労条件の調整に移ります。就業継続が可能な場合と、休職が必要な場合に分けて説明します。就業継続が可能な場合いわゆる新型うつ病の対応には、短期的な業務調整が有効なことが多いです。業務量の一時的軽減締切・ノルマの緩和対人ストレスの強い業務の調整裁量のある仕事への変更テレワーク・時短勤務の検討などが有効でしょう。また、簡単な仕事だけにするなど、業務内容の負荷を軽減する場合は、評価低下と感じさせない説明が重要です。配慮内容は1～3カ月など期間を区切って対応しましょう。2〜4週ごとに状況確認し、改善傾向にあれば段階的に業務拡大、悪化すれば休職の必要がないかなどを再検討し、また業務調整に移りましょう。「メンタルヘルス不調者対応の勘所」資料をダウンロードする※エムスリーグループのサイト（go100.jp）へ遷移します休職が必要な場合休職は回復のための手段と考えます。会社側は、次に挙げたことを休職希望者に行いましょう。休職制度・期間・手続きの明確な説明給与・傷病手当金など経済面の情報提供復職を前提としたスタンスの明示この際、「しっかり治ってから戻ってきて」などとプレッシャーをかけるのはよくありません。「回復状況を見ながら、復職の形を一緒に考えましょう」などの声掛けが有効です。こうした細かな経過観察や面談記録の管理をExcelで行うのは限界があります。健康管理システム「ハピネスパートナーズ」を導入すれば、面談記録や就業判定を一元管理でき、煩雑な事務工数を最大87%削減。適切な配慮のタイミングを逃しません。健康管理システム「ハピネスパートナーズ」資料をダウンロードする新型うつの復職対応会社は、段階的復職を基本として、短時間勤務から通常勤務に向かうように配慮します。業務内容は徐々に拡大し、明確な評価基準を設定しましょう。再発・再休職は会社にとっても損失ですので、元通りを急がないことが重要です。安全な再就労を念頭に調整しましょう。職場全体への配慮新型うつ病の従業員への対応と並行して、職場全体への配慮も重要です。周囲の業務負担調整や不公平感・不満へのケア、ハラスメント防止を行いましょう。情報共有は必要最小限にし、個人情報への配慮が必要です。職場全体のケアや管理職の孤独な悩みを解消するには、外部の専門家活用が有効です。エムスリーヘルスデザインのEAPサービスなら、本人だけでなくご家族も相談回数無制限で利用でき、組織全体のレジリエンスを高めることが可能です。エムスリーヘルスデザインの「EAPサービス」資料をダウンロードする「職場のストレスチェック+plus」でメンタルヘルス不調を早期発見いわゆる新型うつ病の場合も、早期発見・早期治療が重要です。2025年5月の法改正により、ストレスチェック制度は今後数年以内に50人未満の事業場でも義務化される見通しです。この年1回のストレスチェックにおいて、高ストレス者への対応と、結果分析による職場のストレスの程度の把握を行うことで、大きなストレスがかかっている従業員や部署を確認し、可能な限り休職や退職を防ぐための予防介入ができる可能性があります。年間1,400社、約35万人の導入実績を誇るエムスリーヘルスデザインは、ストレスチェックの委託サービスを提供しております。職場のストレスチェック+plusでは、単に検査を行うだけではありません。その結果を活かしてメンタルヘルス不調による休職をできるだけ防ぐために、臨床心理士などの専門家による実践的なアフターフォローを提供しています。主な支援内容は次の3つです。アナリストレポート経験豊富な心理職スタッフが、ストレスチェックの集計結果を分析し、課題に応じた改善プランを提案します。また、安全衛生委員会などでのオンライン報告会にも対応しており、現場での共有・議論をスムーズに進めることができます。オンラインセミナー企業や官公庁での研修実績を持つ講師陣が、ヘルスリテラシー向上を目的とした教育プログラムを実施します。内容は職場の課題に合わせてカスタマイズが可能で、たとえば次のようなテーマが人気です。職場メンタルヘルスと管理職の役割ストレスマネジメントの基本と実践方法心理・医療・産業分野の専門家チームが、従業員と組織の両面から健康を支える仕組みづくりを包括的にサポートします。相談体制の整備や教育、意識啓発まで、継続的に支援を行います。ストレスチェックは「実施すること」が目的ではありません。「職場のストレスチェック+plus」なら、検査から職場改善、教育までを一括で支援します。法改正への対応準備や、従業員のメンタルヘルス対策にお悩みの方は、導入実績豊富なエムスリーヘルスデザインへご相談ください。貴社の規模や課題に合わせた最適なプランを無料でご提案いたします。効率的かつ実効性のあるメンタルヘルス対策を、今すぐ始めてみませんか。ストレスチェックサービス「職場のストレスチェック+plus」資料をダウンロードするメンタル不調の予防と早期対応にはエムスリーヘルスデザインのEAPまた、エムスリーヘルスデザインでは、ストレスチェック委託と併用できるEAPサービスを提供できます。エムスリーヘルスデザインのEAPサービスでは、メンタル不調の予防と早期対応に特に力を入れています。まず、人事・管理職の方々には、専任の心理士が企業や組織の環境改善について具体的な提言を行います。さらに、メンタル面に課題を感じながら働く従業員に対し、専門家とのカウンセリングを通じて心の健康維持や早期の適切な対応をサポートします。また、ストレスチェック後の集団分析結果や現場の課題を踏まえた研修プログラムも提供。ラインケアに特化した内容はもちろん、セルフケアまで幅広くカバーします。企業・官公庁での豊富な研修実績を持つスタッフが、最適な内容で健康経営を力強く支援します。提供サービスの概要専門家による相談対応：公認心理師など資格を持つカウンセラーが、従業員の相談に応じ、安心できる支援を行います。人事・産業医との協働：個人対応にとどまらず、職場環境の改善へとつなげる仕組みを構築。ストレスチェックとの連動：制度導入後の高ストレス者面談や職場改善まで一貫してサポートします。充実したサポート体制メンタルヘルス以外の問題も回数無制限で相談可能専門家（国際EAPコンサルタント・臨床心理士・公認心理師など）が直接対応必要に応じて適切な専門機関へ紹介大阪・京都エリアでは訪問対応も可能職場復帰支援も万全事業場内のご担当者やご家族、主治医と連携し、円滑な職場復帰をサポートします。本人へのカウンセリング復職に向けた受け入れ態勢整備への助言・提案本人・上司・人事などを交えた復職前面談従業員の健康を守ることは、組織の成長を支える最も確かな投資です。エムスリーヘルスデザインのEAPとともに、健康経営への第一歩を踏み出してみませんか。エムスリーヘルスデザインの「EAPサービス」資料をダウンロードする