特殊健診項目の管理をもっと楽にしたい | 解決できる課題 | エムスリーヘルスデザイン株式会社 読み込まれました
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特殊健診項目管理の効率化

管理を楽にするために必要な3つのステップ

STEP 1

特殊健診項目を整理する

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STEP 2

特殊健診の実施、業者の
選定、依頼

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STEP 3

管理・運用体制の
構築&見直し

特殊健診項目管理のポイント

  • STEP 1

    特殊健診項目を整理する

    特殊健康診断は、有害物質を取り扱う作業者やリスクの高い作業を行う従業員に対する健康診断。健診時期は通常6カ月または1年以内に1回ですが、取り扱う物質によって異なるケースもあるため、受診状況には十分なチェックが必要です。

    【特殊健康診断の種類】

    • 有機溶剤健康診断

    • 鉛健康診断

    • 特定化学物質健康診断

    • 行政通達に基づく健康診断

    • 指導勧奨による特殊健康診断 

    • その他

      ・じん肺健康診断
      ・電離放射線健康診断
      ・四アルキル鉛健康診断
      ・石綿健康診断
      ・高気圧健康診断
      など

    まずは現在実施している特殊健診項目を整理しましょう。管理ツールが紙とデジタルで分かれている場合は、情報をクラウド化して一元管理することをおすすめします。デジタル化は、従業員の健康状態や傾向を把握し、健康経営の戦略や施策の立案にも大いに役立ちます。

  • STEP 2

    特殊健診の実施、業者の選定、依頼

    定められた規定を確認したうえで、必要な特殊検診項目をあらためて見直し、実施する必要があります。また、特殊健診業務は、健康診断や職業病健診、健康指導など多岐にわたるため、それぞれの業務を一元的に管理するのが業務効率化のポイントです。複数の業者にアウトソースすると担当者の業務がかえって煩雑化するおそれもあるので、データやシステムの統合を含め、一連の健康管理業務をワンストップ化するのが理想的です。

    【特殊健診に関わる主な業務】

    • 個人情報の整理(業務歴、既往歴、受診歴など)

    • 取り扱い物資ごとに必要な健診と対象者の把握、管理

    • 健診の予約、連絡、調整

    • 結果の分析

    • 有所見者の抽出

    • 面談や指導の調整、連絡

    • 報告書作成

    • 労基署への報告業務
      など

  • STEP 3

    管理・運用体制の構築&見直し

    従業員によって取り扱い物資が異なるため、特殊健診業務は管理やサポート業務が複雑になりがちです。産業保健スタッフとも連携を図りながら、自社の環境やニーズに合った管理・運用体制の構築が求められます。また、全国の事業所や工場に対して遠隔でサポートするケースが多くなるため、受検後のフォローアップまで充実させ、従業員一人ひとりの健康状態を継続的にチェックすることが必要です。導入前には管理システムの操作性や運用コストなどもトータルで考慮して、中長期的な視点で健康経営について考えましょう。

ご提供できる解決策

  • 01

    特殊健診に強い健康管理システム「ハピネスパートナーズ」でサポート

    エムスリーヘルスデザインの健康管理システム「ハピネスパートナーズ」は、全国の製造業や小売業、深夜労働が多い企業・業界から支持されています。

    特に好評なのが、個人の業務歴や取り扱い物資も管理できる「個人ページ」です。名前を検索するだけで業務歴や必要な健診コースがわかり、健康状態や必要なケアをひと目でチェック。従業員一人ひとりの状態をしっかりと把握できます。

    また、全国に複数の拠点を持つ中小企業の場合、それぞれの事業所によって特定健診項目が異なる場合もありますが、「ハピネスパートナーズ」なら項目のカスタマイズも自在に可能。受診や予約、集計や結果管理、保健指導や健康増進施策まで、健康経営に欠かせない管理業務をワンストップでサポートし、担当者の業務負担を軽減します。

  • 02

    PC・スマホなしでもOK! 紙・Web混合にも対応

    エムスリーヘルスデザインの「ハピネスパートナーズ」なら、紙・Web混合にも対応。従業員がパソコンやスマホの操作に慣れていない場合でも、IT環境やスキルにかかわらずそれぞれの現場に合った方法を選択でき、デジタルと同様の管理が可能となります。

    現行フォーマットのままの移行や企業ごとのカスタマイズができるので、従来通りの手順のまま管理を一元化できるのが担当者にとっての大きなメリットです。面倒な管理業務に充てる時間を減らすことができ、業務にかかる時間的コストの削減も期待できます。さらに、クラウドで一元管理できれば、産業保健スタッフ側の作業効率も飛躍的にアップします。

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