健康管理システム「Be Health」とは？特徴や機能、費用など解説

吉田瞳（保健師、看護師、第一種衛生管理者）

近年、多くの企業が従業員のウェルビーイングや労働生産性の向上を目的として、健康経営に力を入れています。その中で欠かせない存在となっているのが、紙やExcelで行われていた健康情報の管理を効率化する健康管理システムです。

今回は、数あるシステムの中でも「かんたん・やさしい」をコンセプトに掲げ、多くの導入実績を持つ『Be Health（ビーヘルス）』について、徹底的に解説します。基本機能や特徴、料金プランだけでなく、現場が本当に直面する課題をどう解決できるのかを客観的に評価していきます。合わせて、健康管理システム「ハピネスパートナーズ」も紹介いたします。

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健康管理システム「Be Health」の概要

「Be Health」の主要機能と産業保健現場における特徴.jpg

「Be Health（ビーヘルス）」は、株式会社エヌ・エイ・シー・ケアが開発・提供している企業向けの健康管理システムです。産業保健に寄り添い10年以上の実績を持つ老舗のサービスであり、これまでに多くの会社や大学、官公庁などの事業所で導入されてきました。

最大の特徴は、ITツールに不慣れな人事労務の担当者や保健師であっても、直感的に使いこなせる「やさしいユーザーインターフェース」にあります。難しい専門知識が0の状態からでも、従業員の健康状態を可視化し、適切なケアにつなげられるシステムとして高く評価されています。

参考：株式会社エヌ・エイ・シー・ケア「企業向け健康管理システム『Be Health』」https://www.behealth.jp/

「Be Health」の主要機能と産業保健現場における特徴

バラバラな健診データの一元化・フォーマットの統一の機能

健診機関ごとにフォーマットが異なる健康診断データは、手作業での集計の手間や入力ミスが課題です。Be Healthはバラバラなデータを統一フォーマットへ簡単に変換して一元管理できます。有所見者判定や特殊項目にも柔軟に対応しており、また過去数年分のデータを蓄積し、従業員ごとの健康推移を一覧でスムーズに確認可能です。

事務作業と作業時間を大幅に削減するシンプルな操作性

労基署への報告書作成や未受診者への受診勧奨といった事務作業は、毎年現場の大きな負担となっています。操作画面がシンプルなBe Healthなら、対象者の抽出や案内メールの一斉送信、報告書用の統計算出を手軽に実現します。これにより、従来の事務に費やされていた作業時間を大幅に削減できるため、スタッフはより本来の産業保健施策に注力できるようになります。

産業医連携と就業判定・過重労働面談記録の管理

健康管理システムにおいて、システム内の情報共有がどこまでスムーズに行えるかは極めて重要です。Be Healthは、産業医や保健師といった専門職との連携を強固にする機能が充実しています。

産業医がシステムにログインし、従業員の健診結果をもとに就業判定結果をオンライン上で直接入力・記録できます。また、残業時間を指定して検索することで、過重労働の対象者を抽出し、産業医による面談のスケジュール調整や、面談時の指導記録をシステム内に残しておくことも可能です。これにより、面談の準備から事後措置までの産業保健業務がスムーズな動線で繋がります。

セキュリティ環境と利用規約の遵守リスク対策

機密性の高い要配慮個人情報である健康情報は、万全なセキュリティ環境での保存が不可欠です。Be Healthは国際規格「ISO/IEC 27001」やクラウド特化の「ISO/IEC 27017」認証を得た強固なサーバーで運営されています。職種に応じた細かな閲覧権限の設定も可能で、必要な情報だけを安全に開示・管理できます。導入時は、自社の情シス部門が求める基準を満たすか問い合わせるのがおすすめです。

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※エムスリーグループのサイト（go100.jp）へ遷移します

現場視点で見る「Be Health」の料金プランとコストパフォーマンス

クラウド（サブスク）型とオンプレミス（買い切り）型の対比

Be Healthの大きな特徴の1つとして、企業の導入規模やニーズに応じた2つの運用形態（プラン）を提供している点が挙げられます。一般的な「サブスク（クラウド）型」と「買い切り（オンプレミス）型」の仕様や特徴を以下の表にまとめました。

運用形態（プラン）	概要・特徴	導入企業へのメリット
サブスク（クラウド）型	初期費用を抑え、月額または年額の定額料金で利用する形態。サーバー保守やシステム更新はすべてベンダーが実施。	短期間での導入が可能。常に最新の機能や法改正に自動で対応したシステムを利用でき、管理負担がない。
買い切り（オンプレミス）型	自社の社内サーバー環境にシステムを構築・インストールする形態。初期費用は高めだが、長期的なランニングコストを抑えられる。	長期運用を前提としたトータルコストの削減に寄与。自社特有の厳格なセキュリティ基準や、特殊なカスタマイズを追求しやすい。

このように企業の規模やIT資産の管理方針に応じて柔軟に選択できる点は、他社サービスと比較しても大きなアドバンテージです。

初期費用と月額料金から見るコスト削減効果の実績

Be Healthは、中小企業でも導入しやすいリーズナブルな価格設定を強みとしており、優れたコストパフォーマンスが多くの企業から選ばれる理由です。料金プランは、以下の通りです。自社の規模や予算に合わせて柔軟に選択できる点がメリットです。

サブスク（クラウド）型
- 共有サーバープラン（300～1,000名規模の企業向け）
  - 初期費用：20万円
  - 年間費用：36万円/年～
- お客様専用サーバプラン（1,000名以上の企業向け）
  - 初期費用：92万円
  - 年間費用：144万円/年～
買切り（オンプレミス）型
- お客様専用サーバプラン（1,000名以上の企業向け）
  - 初期費用：334万円～
  - 年間費用：40.5万円/年～

参考：株式会社エヌ・エイ・シー・ケア「企業向け健康管理システム『Be Health』＞料金」https://www.behealth.jp/function/

「Be Health」を活用した健康経営の推進と独自戦略

健康診断結果のデータ抽出・カスタマイズ活用事例

健康経営を本格的に推進するためには、集約したデータをいかに経営や組織改善に活かすかが鍵となります。Be Healthでは、蓄積された健診結果データやストレスチェックの結果から、組織全体の健康リスクを多角的に分析できます。これにより、経営陣や人事部門に対して説得力のある情報を提示でき、企業が次に打つべき健康施策の方向性を明確に指し示すことができます。

従業員向け健康教育・啓蒙プログラムとの連携戦略

Be Healthではまず人事や保健職が健康教育の進め方を学べる、分かりやすいウェビナーを用意しています。このウェビナーを通じて、担当者はデータから自社の具体的な健康課題を抽出・分析するノウハウを習得できます。これらのプログラムを通じて、自社のリアルなデータに基づいたセミナーや啓蒙プログラムを保健職や人事担当者が主導して企画・実践できるようになることで、従業員の関心を強く引きつけ、本来の目的である行動変容や健康経営の推進を力強く後押しします。